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【コロナウイルスショック】ギャップ・GAP (GPS Inc)は配当金支払いをストップしました

ギャップ(GPS)GAP

SBI証券といった国内の証券会社に外国株取引用の口座を開設していると、米国株を購入することができます。

その中でも、米大手アパレルメーカーとして知られているギャップ(GPS)は元々、株を保有しているだけでも投資家に配当金をきちんと支払ってくれる銘柄でした。

2020年に世界中を蔓延している中国・武漢発の新型コロナウイルスの拡大により業績に多大な影響を受けたことから、残念ながら無配に転じる銘柄となってしまいました。

この記事のポイント

  • 米大手アパレルメーカーは新型コロナウイルスの影響により、配当資金支払いは停止してしまいました。
  • 新型コロナウイルスが終息するまではアパレルメーカーへの投資は控えた方が良いかも知れない。
  • 2020年3月、米国大企業の減配や無配転落が相次いでいます。

GAP(GPS)とはどんな企業

ギャップ (The Gap Inc.) はアパレル小売会社である。

【事業内容】同社は「Gap」、「Banana Republic」、「Old Navy」、「Athleta」及び「Intermix」等ブランド名で紳士、婦人及び子供向けのアパレル、アクセサリー及びパーソナルケア製品を提供する。

同社の製品は、同社が所有するウェブサイトを通じて、また物流およびフルフィルメントサービスを提供する第三者の使用を通じてオンラインで顧客に提供される。オーダー・イン・ストア、リザーブ・イン・ストア、ファインド・イン・ストア及び店からの出荷を含む全チャネルサービスでブランドのポートフォリオ全体で調整される。ブランドのサードパーティによって設計、製造された製品、特にIntermixブランドを販売する。

同社は米国、カナダ、イギリス、フランス、アイルランド、日本、イタリア、中国、香港、台湾、メキシコに会社運営の店舗がある。

(SBI証券より)

GAPはアメリカのカリフォルニア州、サンフランシスコに本社があるアパレル企業です。

GAPは日本やカナダ、そしてヨーロッパに支社を持っており、オールド・ネイビーとバナナ・リパブリックという小売ブランドを買収しています。

日本では1994年(平成6年)12月に日本法人 「ギャップジャパン株式会社」を設立しており、今やGAPは大型ショッピングモールに多数出店しています。

GAPは2018年までは20年近く配当金を増配していましたが、2019年では相次ぐ店舗閉鎖に伴い増配せず、CEO辞任と共に株価が急落しています。

GAP(GPS)の基本情報

会社名 GAP
ティッカー GPS
創業 1969年
本社所在地 アメリカ合衆国 カリフォルニア州 サンフランシスコ
時価総額 5,349.38万ドル
自己資本比率 41.75%
決算
配当回数 年間4回
従業員数 135,000人
セクター アパレル

GAPの子会社について

オールド・ネイビー

オールド・ネイビーはGAPの子会社です。

1994年にカリフォルニア州に最初の店舗を開き、現在ではほぼ全米に店舗があります。日本においては 2012年7月12日、東京・お台場のダイバーシティ東京プラザ内に、オールド・ネイビー第一号店をオープンしていますが、GAP社の経営戦略見直しに伴い、2017年1月に日本市場から全店舗撤退しています。

バナナ・リパブリック

バナナ・リパブリックもGAPの子会社です。日本国内では主に通販サイトとして衣類を購入することでき、ZOZOTOWNが運営しています。

GAP(GPS)の株価

ギャップ(GPS)GAPのチャート

GAPは2011年以降は2015年にかけて株価は大きく上昇していますが、2016年には大きく下落しています。

2019年には同業種で他社も含めた苦しい業績と共に、GAPでは一部の店舗閉鎖を余儀なくされ、株価も急落しています。さらに2020年の新型肺炎・コロナウイルスの拡大により利用客は減り、株価はさらに下落しています。

2020年04月03日現在は1株たった5.5ドル(約600円)とわずか2ヵ月あまりで株価は半分以下まで下がっていますね。その影響により、2020年は業績悪化のため、配当金の支払いを停止しています。

GAPは2年で230店舗を閉鎖している

米衣料大手ギャップは2月28日、主力ブランド「GAP」について、今後2年間で約230店舗を閉めると発表した。閉鎖する地域の範囲は明らかになっていない。

H&Mなど低価格のファストファッションやネット通販に押され苦戦していた。一方、低価格帯中心で売り上げが伸びている「オールドネイビー」は、別会社として切り離す計画も明らかにした。

ギャップの2018年度決算によると、「GAP」ブランドは世界の既存店ベースで前年度比5%の減収。安売りが常態化して低迷に歯止めがかかっていない。店舗閉鎖などのリストラで年約9千万ドル(約100億円)のコストを削る。ネットでの拡販に力を入れ、売り上げの4割がネット経由となる見込み。

日本国内に「GAP」は154店舗ある。日本法人のギャップジャパンは「閉鎖の大部分は北米の店舗が対象。日本の店舗については伝えられる情報はない」(広報)としている。

https://www.asahi.com/articles/ASM312JHJM31UHBI00B.htmlより引用

2019年ではGAPだけではなく、同業種でライバルのメーシーズやコールズも業績に苦しんでおり、米大手アパレルメーカーは正念場を迎えているかも知れません。

GAP(GPS)の配当金履歴

ギャップは連続増配10年の米アパレル企業で、2008年のリーマンショックの時代でさえ、株主に対しきちんと配当金を支払いをしていました。

2020年に入ってから状況は一変し、新型コロナウイルスの影響を受けて業績の下方修正されることから残念ながら無配と転じてしまいました。

同業種でライバルの企業としては他にもコールズ、メーシーズなどが存在しますが、これらの銘柄も新型コロナウイルスの影響で株価は大きく下落しており、追随して減配もしくは無配になりそうな予感ですので、コロナウイルスが終息するまではアパレルメーカーは業績は回復が難しいかも知れません。

権利落ち日 1株あたりの配当金
2020年04月07日 未定
2020年01月07日 0.2425ドル
2019年10月08日 0.2425ドル
2019年07月09日 0.2425ドル
2019年04月09日 0.2425ドル
2019年01月08日 0.2425ドル
2018年10月09日 0.2425ドル
2018年07月10日 0.2425ドル
2018年04月10日 0.2425ドル
2018年01月02日 0.23ドル
2017年10月03日 0.23ドル
2017年06月30日 0.23ドル
2017年04月03日 0.23ドル

GAP(GPS)の売上高

 2021年(予想) 16,149,296,000ドル
2020年 16,165,472,000ドル
2019年 16,580,000,000ドル
2018年 15,855,000,000ドル
2017年 15,516,000,000ドル

2019年では、8~10月の既存店売上高不振を受けてしまい、株価が下落するとともに、ギャップの当時のCEOである「ペック」氏が退任されているようです。

ペック氏は事業てこ入れに取り組んだが、再び力強い売り上げの伸びを達成するには至らなかった。予想を下回る8ー10月(第3四半期)既存店売上高(暫定集計)を受け、同社の株価は通常取引後の時間外取引で下落した。

ペック氏は社長兼CEO職を降り、取締役会のポストも退く。短い引き継ぎ作業を経て同社を去る。創業家一族のロバート・フィッシャー非常勤会長が暫定的に社長兼CEOに就任する。

ギャップは数年前から厳しい状態が続いている。元コンサルタントのペック氏は経営陣刷新や検証作業を試みたが、ほとんど実を結ばなかった。ここ数年にわたり売り上げをけん引してきた主力の「オールドネイビー」部門のスピンオフ(事業の分離・独立)を決断しなければならないほど、状況は悪化した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-11-08/Q0MEK7DWX2PS01 より引用

最後に

GAPにはわずかながら株価が10ドルの時に5株を保有していて、少額投資ながらも一応私は株主でもあります。

個人的にGAPは好きなアパレルメーカーで良く利用しているため、今後も売上が伸びることを願うと共にいずれ新型コロナウイルスが終息し、株価が上昇してくれることを期待しています。

GAPやコールズ、メーシーズにわざわざ直接投資をしなくても、SPYDという米国ETFに投資するだけで、それらの銘柄に間接的に投資することができるため、リスク分散になります。

SPYD(高配当ETF)に興味がある方はこちらの記事をチェックしてみてください。

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30代リーマン、システムエンジニアをやりながら米国株と日本株を日々研究する個人投資家です。米国株ブログは2019年8月頃スタート。