米国株(個別で高配当)

【米国株動向】AT&T、7-9月期は好決算を発表しています

AT&T(T)

AT&T(NYSE:T)は米国のテキサス州ダラスに本社を置く、ベライゾン・コミュニケーションズ(NYSE:VZ)に次ぐ大手通信企業であり、時価総額は18兆円近くで執筆時点で世界ランキング48位です。

AT&Tは日本企業に例えると、NTTドコモやAUのような会社です。

AT&Tは衛星放送や携帯通信事業の他、映画事業、さらにHBOマックスというネットフリックスなどのような有料配信サービスを手掛けており、2020年は新型コロナのロックダウン(都市封鎖)の影響を受けて、今年の第1・2四半期は業績悪化を発表したこともあり、株価は低迷しています。

株価が歴史的な安値付近を推移している影響で、配当利回りは7%にも上昇し、ライバルのベライゾンの配当利回り4%台を大きく水準となっています。

筆者が米国株式投資を始めた時、個別株として真っ先に投資したのがAT&Tだったので今のところは手放す予定はありませんが、2019年は利益も株価も安定しており、配当利回りは5%と安定している1年だったという記憶があります。

時価総額も20兆円超えと安定しているかと思いきや、新型コロナウイルスのパンデミックによってAT&T(T)の業績に与えた影響は大きいことでしょう。

10月22日、AT&Tは7-9月期の第3四半期決算について発表していますので、決算内容を振り返ってみます。

米国企業の気になる銘柄の決算について、「みんなの米国株サイト」参照すると便利です。

https://usa-kabu.com/stock/

AT&T(T)の7-9月期の決算内容

AT&T(T)

AT&T(T)は第3四半期に発表した決算内容は市場の予想を超える収益となり、AT&Tの個人投資家の私としては少しほっとしている気分です。

市場予想 結果
売上 415億9000万ドル 423億ドル
EPS(1株あたりの利益) 0.76ドル 0.76ドル

AT&T(T)は携帯電話事業を手掛けているため、2020年の第4四半期には携帯電話の買い替えや、ワイヤレス事業の契約が伸びる可能性があることを発表されており、業績が回復する見込みは十分にあると伝えているよう。

新型コロナの影響で映画館の一部が閉鎖状態にあり、いくつかの作品の映画上映が2021年に延期する予定があるため、映画・テレビ制作の収益は不安定ですが、新型コロナが落ち着いた頃には、その頃には収益には期待できるかも知れません。

AT&T(T)の株価について

AT&T(T)の株価

AT&T(T)が決算発表した10/22の終値は28ドルであり、前日の26ドル比べると+2ドルであり、今回の好成績が株主にとって安全材料となり、株価は少し回復しているようです。

新型コロナウイルスが蔓延する前までは30ドル後半を推移していたため、コロナ前の水準までに戻るにはしばらく時間がかかりそうです。

AT&T(T)の株価は歴史的な安値で購入できるチャンスと見ていますが、パンデミックが落ち着けば、同社でライバルのベライゾンよりも反発の余地がありそうです。

AT&T(T)の配当状況について

バフェット太郎のポートフォリオ

AT&T(T)は2020年の第1四半期の決算発表後、配当を増配していますので、連続増配年数を36年に伸ばしており、株主還元には積極的な会社であることを示しています。

日本では企業は株主のものという発想は全くありませんが、米国にはこうした株主ファースト(企業は株主のもの)が多いので、これからもAT&Tの配当の増配には期待したいところです。

1Q
(1-3月)
2Q
(4-6月)
3Q
(7-9月)
4Q
(10-12月)
年間配当
2011年 $0.43 $0.43 $0.43 $0.43 $1.72
2012年 $0.44 $0.44 $0.44 $0.44 $1.76
2013年 $0.45 $0.45 $0.45 $0.45 $1.80
2014年 $0.46 $0.46 $0.46 $0.46 $1.84
2015年 $0.47 $0.47 $0.47 $0.47 $1.88
2016年 $0.48 $0.48 $0.48 $0.48 $1.92
2017年 $0.49 $0.49 $0.49 $0.49 $1.96
2018年 $0.50 $0.50 $0.50 $0.50 $2.00
2019年 $0.51 $0.51 $0.51 $0.51 $2.04
2020年 $0.52 $0.52      

AT&T(T)は毎年、0.04ドルずつ増配しており、2020年は既に増配しているため、2021年には新型コロナウイルスが落ち着いた頃には同社が手掛ける映画・有料テレビ事業などのサービスが低迷期から脱却すれば、業績が安定する可能性もあるかと思います。

最後に

verizon AT&T

私生活において、携帯電話は欠かすことのできない必需品のため、携帯事業は今後も成長すると見込んでおり、AT&T(T)とベライゾン、後もう一社のTモバイルは米国の携帯・通信事業は寡占状態となることでしょう。

衛星放送のディレクTVで契約者数が減少する一方で、経営陣は動画配信サービスのHBOおよびHBOマックスを合わせた契約者数で2025年までに現在の2倍となる約8,000万人の獲得を目指しているようです。

HBOマックスにはDCコミックの動画配信といった他社にはないコンテンツがあるため、個人的には日本国内でもサービスを開始することを期待しており、ネットフリックスと同じ料金プランにすることで、利用者数が増える可能性があると見ています。

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参考になる書籍を紹介
個人投資家
ねるねる
30代リーマン、システムエンジニアをやりながら米国株と日本株を日々研究する個人投資家です。米国株ブログは2019年8月頃スタート。