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米国株の含み損拡大と今後注目すべき中国株投資

アリババ株式会社

2020年11月には米国内では大統領選を控えており、それに伴う警戒や新型コロナウイルスの再燃などが影響によって、NYダウがここ連日で急落しており、保有している米国株の大半が軒並み下落しています。

持ち株のほとんどが含み損なのは、高配当株が多すぎる点と、購入したタイミングが2019年の高値で掴んでしまった点です。

2016年にトランプ現大統領が就任した当時は、為替も株価も下落した記憶がありますが、翌年には大きく回復したことを今でも記憶にありますが、今回ばかりはどうなるか分からないという予想です。

新型コロナウイルスの再燃、世界覇権をめぐる米中摩擦問題、などの個人投資家を脅かす悪材料が起きており、配当利回りのみ着目せず、将来性のある企業を見据えた投資戦略が今後必要になることでしょう。

特に私が保有している銘柄は高配当銘柄だらけで構成されているため、これから投資を考えている方にとっては、参考にできる私の持ち株は全ての中から、1つか2つくらいしかないかなと思っています。

米国株の含み損が再び20万円を突破

これから投資を考えている方にとって、持ち株で参考にできそうな銘柄

投資に大失敗こいた米国株の銘柄

バフェット太郎のポートフォリオ

今さら後悔しても遅いですが、このトピックでは投資して大失敗したなという悲しい銘柄たちについて紹介します。

それらの銘柄に共通しているのは不況には大変弱いという点と、投資パフォーマンスが最悪というところです。

HSBCホールディングス

HSBCホールディングス

HSBCホールディングスはイギリス・ロンドンと香港に本社を置く世界メガバンクの一つであり、2019年頃に投資を始めた銘柄です。

購入投資は40ドルで取得しているのに対し、執筆時点の株価は20ドルと逆ダブルバガーを達成しており、業績悪化で無配に転落しているため、少なくともHSBCのCEOによると、2020年は配当を据え置くと発表しています。

2021年は業績改善の見通しも薄く、株価回復の可能性はしばらくないことでしょう。とりあえず売却はせず、買い増しもしないので、しばらくウォッチしておこうと思っています。

コールズ(KSS)

コールズ(Kohl's Corporation)

コールズ(NYSE:KSS)は米国の大手デパートチェーンで米国内だけでも1,000か所に拠点を持ち、同じく2019年秋頃に投資を始めた銘柄です。

私の記憶だと、コールズ社より配当金を貰った回数は1回か2回程度くらいであり、2020年は新型コロナのロックダウンの影響で株価は40ドルから10ドル台へと高速ジェットコースターのように急落しており、コールズ以外のデパートチェーンであるメーシーズ、ギャップも同じ道を辿っています。

洋服などの生活必需品はオンラインでも簡単に購入できる今、デパートチェーン業界は衰退の道を辿っていく運命であり、新型コロナが収束した後でも、成長が見込める業種ではないことが分かります。

実際に日本国内でも歴史のある百貨店が倒産したりと、オンライン化が進んでいく影響でアパレル関連企業に対する投資はとても悲観的であり、コールズ(KSS)に対しては買い増しはしない予定です。

VYM(バンガード・高配当ETF)

バンガード 米国高配当株式ETF(VYM)

私が保有している銘柄で、これから投資をしたい方におすすめできるのは一つとして挙げるのなら、VYM(バンガード社の米国ETF)があります。

VYMとはどのようなETFかというと、米国のS&P500などの企業に一括投資しているため、株価の値動きは個別企業ほど激しい程でもなく、安定した配当を貰うことができ、長期保有に適しているETFです。

投資のメリットは分散効率の高さと配当の安定性です。

VYMの唯一のデメリットとして挙げるなら、大手ハイテク企業GAFAM(Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)が構成銘柄に一社も含まれていないので、GAFAMを含んだETFに投資をするなら、同じバンガードシリーズのVOOは選択肢の一つとして検討するべきでしょう。

VYMの配当利回りは執筆時点で3%程度で、VYMの投資戦略は毎月1口ずつ買い増ししていくことです。将来的に経済的な独立を目指すなら、VYMの配当金は生活に欠かせない存在になるかも知れません。

特にクラウド事業を主とするハイテク企業は今後も大いに成長をする見込みがあり、「Zoom」、「Twillio」、「Cloudflare」などの多くの企業が該当しています。

米国大手企業が提供するクラウドサービスの品質、信頼性、機能は国内よりも優秀であり、個人でもクラウドサービスをもっと簡単に利用できるようになれば、国内のレンタルサーバー事業を営むIT企業の大半が衰退することになるでしょう。

2021年は中国企業への投資拡大をします

アリババ株式会社

世界の覇権をめぐる問題で米中の貿易摩擦が目立つ中、ひときわ静かに成長が目立つ企業があります。

「アリババ・ホールディングス」です。

アリババはアマゾン・ドットコムに近いサービスを提供していますが、もっと生活に特化した機能が備えており、アマゾンよりも便利だという意見が多数あります。

私が普段から愛読してるブロガーさんの退職金ぶち込み太郎さんがアリババについて詳しく紹介していますので、気になる方は閲読することをおすすめします。

【中国に投資せよ】中国共産党は脅威である→だからこそ、中国株を始めよう!

http://www.butikomi.tokyo/archives/24564936.html

中国は米国に続いて、「ユニコーン企業」と呼ばれている未上場で設立10年未満の時価総額1,000億円の企業が100社も存在しており(米国は200社)、日本に至っては現在ユニコーン企業がたった数社程度しかなく、「日本経済がこんなに弱くなってしまった」と日本企業の成長に危機感を感じます。

製造業に特化している人材を多く育てている日本とは対照的で、中国はビッグデータの活用や分析を行い、アリババのような優れたITサービスを提供する中国企業はこれからももっと増えていく可能性は十分にありますし、中国企業の成長スピードは無視できないレベルとなっています。

米国が中国貿易摩擦を緩和した途端、中国が本気出した頃には日本製品よりも中国製品が世界で注目され、日本経済が今以上に低迷する恐れがあることを警戒しています。

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参考になる書籍を紹介
個人投資家
ねるねる
30代リーマン、システムエンジニアをやりながら米国株と日本株を日々研究する個人投資家です。米国株ブログは2019年8月頃スタート。